新任プロデューサーの挨拶という名目で呼び出され
に衝撃が走っている――。
元TOKIOのメンバー・（51）が10月23日、コンプライアンス違反を理由に番組を降板させられた手続きを巡り、日テレ側に瑕疵があるとして日弁連に人権救済を申し立てた。
は27日に定例社長会見を開催。この件に対し福田博之社長は
「大変戸惑っています」
と国分側の主張に不快感を示すとともに、
「国分さんの人権にも十分に配慮しながら対応してきた」
とあらためて主張した。
国分は今年６月、日テレ系『ザ! 鉄腕! DASH‼』を降板。問題視されたコンプラ違反の中身は公表されていない。
国分側が疑念を抱いているのは、降板に至るまでのプロセスだ。
９月に公表された日テレの外部弁護士ら有識者で構成されたガバナンス評価委員会の最終意見書によると、日テレが国分のコンプラ違反疑惑を覚知したのは５月27日。翌28日までに同局・福田社長ら経営陣の間で情報が共有され、連日のように会議を行った。
国分を初めて聴取したのは６月18日。『鉄腕DASH』の打ち合わせと新任プロデューサーの挨拶という名目で呼び出したが、実際はコンプラ対応担当者によるヒアリングだった。日テレは
「国分氏へのヒアリングは国分氏に説明して了承を得た上で実施された」
としているが、SNS上などでは“不意打ち”と指摘する声もある。
その後、国分のコンプラ違反が認められ、６月20日に番組降板を公表。あっという間の裁定に、国分サイドは
「降板ありき」
で聴取が行われたと疑念を抱いている。
日テレも黙ってはいない。降板を最終決定したのは、国分を聴取した後に開かれた臨時取締役会であると主張。国分サイドの言い分に対し
「弊社の手続きの適正性に疑義を生じさせる誤った記述であり、抗議いたします」
などと声明を発表した。
自宅を売却しなくてはならないほどの違約金
芸能プロ関係者によれば、
「国分さんは日テレ側と揉めたいわけではない。しかし、日テレも『人権』というワードを出されたら反論せざるを得なくなる。中居正広氏（53）と元フジテレビ女性社員の問題では、スポンサー離れを招いたのは、女性社員の人権を軽視したことにある。日テレとしては、今後も『処分は正当な手続きを踏んだ』という姿勢は崩さないだろう」
と話す。日テレの制作現場は速やかなトラブルの解決を望んでいるようだ。
国分はTOKIOの他メンバーとともに’21年に旧ジャニーズ事務所から独立し、株式会社TOKIO（現在は解散）を設立。旧ジャニーズ事務所が『STARTO
ENTERTAINMENT』に屋号を変えたあとも良好な関係を続けていた。
日テレは近年、STARTO社と親密な関係を築いている。連ドラやバラエティー番組には同社のタレントが多く出演。ある日テレ関係者に話を聞くと、
「いまも国分さんを慕うSTARTO社のタレントは多い。一連のコンプラ問題でも『太一クンがそんなことするとは思えない』と言う人がいた。今回の国分さんの申し出に胸中穏やかではないタレントは多いと思う」
と心配する。
国分の代理人を務める菰田優弁護士は今回の事案はあくまで国分個人の依頼であると強調。ただし
「どういう経緯で知り合ったかは、あんまり我々は言わないようにしているので、ご理解いただければ」
と含みを持たせた。
「菰田弁護士といえば、日弁連の副会長を務めていたこともあるなど法曹界の大物です。’10年に騒動となった郄嶋政伸（59）と美元（46）の離婚裁判では、郄嶋側の代理人として勝利に導いた。芸能界とも太いパイプを持っており、国分さんにとっては心強い存在でしょうね」（前出・芸能プロ関係者）
そんな中、業界関係者が注目しているのが、来年春に活動を終了する国民的アイドルグループ『嵐』の“テレビ争奪戦”だ。リーダーの大野智（44）を含めた５人を自局番組に出演させようと、テレビ各局は水面下で激しい争奪戦を繰り広げている。
「民放キー局で“先行しているのでは”と言われていたのが、日テレです。しかし今回の報道で影響が出る可能性はあります。嵐もTOKIOも元はジュリーさん（藤島ジュリー景子氏）案件。ジュリーさんはSTARTO社の経営から離れていますが、困難に陥ったタレントが相談にくれば、何らかのアドバイスはするかもしれません。そうした背景を考えると、これ以上やり合うのは双方にとって得策ではないでしょうね」（テレビ局関係者）
処分後の国分の様子について、菰田弁護士は会見で
「憔悴しきっていた」
と証言。最近になってようやく前を向けるようになってきたというが、今後発生しそうな違約金について聞かれると
「相当な金額にはなるだろうと。下手したら自宅を売らなきゃいけないとか、そういうことにもなるかもしれない」
と語った。
国民的アイドルにも影響を及ぼしそうな今回の件。果たして落としどころは見つかるのか――。
